会社を辞め、仕事を失うことは、人生においてもそれなりの重大事です。
会社に勤めなくても生きていく方法などたくさんありますが、やはり、定職があり、収入が約束されているということは、社会的な信用とほぼイコールなのが世の中の仕組みとなっています。
つまり、会社に所属していないとなると、社会的な信用が客観的に得られづらいのです。
一時的にであれ無職になるという決断は、良いことでもないし悪いことでもありません。好きに生きるのが人生。
ただ、社会的な信用が低めになる前に、今一度、会社に所属しているうちにしておくべきことを確認しておきましょう。
クレジットカードを作っておく
クレジットカードを作るためのハードルは、年々下がりつつあります。フリーターでもクレジットカードを持てる時代です。
ただ、無職であるとなると、クレジットカード発行はなかなか難しいのが現状です。特に、審査が厳しめである銀行系のクレジットカードであればなおさらですが、審査が緩いとされているカード会社でも、収入がない中では扉はかなり狭いです。
会社に所属しているうちにクレジットカードを作っておくことで、無職になっても没収されることはありません。少なくとも私の経験上、2年間の無職時代にクレジットカードの返還を求められたことはありませんでした。
このインターネット全盛の時代、ネットでクレジットカード決済ができることは大きな強みです。特に格安SIMなどは、クレジットカード決済しか受け付けていない場合が圧倒的です。
ネットで買い物をする場合も、代引手数料は非常にもったいない。銀行振込は面倒であるし、対応していない場合が多いです。
まだクレジットカードを持っていない人は是非とも会社を辞める前に作っておくことをおすすめします。
2枚目、3枚目が欲しい人も同様です。
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住まいを契約しておく
今、会社の寮に住んでいる人は、新たな住まいの賃貸契約を済ませておきましょう。
実家に戻るなら必要はないですが、退職後も賃貸に住み続けるならば、会社に勤めているうちに契約しておかないと、最悪、住む場所がなくなってしまいます。
賃貸の場合、クレジットカードよりも審査は厳しいと考えておきましょう。
どんなに安い家賃の物件でも、賃貸契約の際は、必ずと言っていいほど勤務先及び収入の証明を求められます。
これから働こうと思っている、というのでは殆どの場合、契約できません。就職先は決まっているけどまだ働き始めてはいない、のも微妙なところです。
私の知り合いは、後者の「就職先は決まっているけどまだ働いてはいない」というケースで、結局、契約できませんでした。親が契約者となり、ようやく入居できたとのことです。
寮に住んでいて退職後は出ていかなければならない場合、また、今の家賃は高すぎるから引っ越ししたい場合、会社に在席しているうちに賃貸契約は済ませておきましょう。
もう辞めてしまって賃貸契約したい場合、個人でやっている不動産屋では審査が緩かったりします。大手有名どころの不動産屋ではほぼ見込みなしです。
街のさびれた不動産屋あたりにお願いすれば、もしかしたら住まわせてくれるかもしれません。
再就職先を決めておく（できれば）
上記2項を見て頂いてもわかる通り、職がない人への世間の風当たりは強めです。フリーランスでそこそこ収入があったとしても、会社に勤めている人に比べて冷遇されてしまうのが世の常です。
従って、最善なのは就職先を決めてから退職することです。再就職先の選考時にも、無職であるよりは評価が高く見られる傾向にあります。
ただ、どうしてもいち早く辞めてしまいたい場合もあるでしょうし、なかなか転職先が決まらずに激務の中に埋没し、体や心を壊してしまっては元も子もありません。
人生、なんとかなるものです。思い切って辞めてしまっても、ハローワークにて公共職業訓練を受講できれば、再就職への強みを磨くこともできます。
ちなみに私は、二度の転職経験がありますが、一度も再就職先を決めてから辞めたことはありません。それでもなんとかなっています。
ので、あまり強く「就職先を決めてから辞めるべし」とは言えないところもあったりするのです。
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病院に行っておく
もし、うつなどの精神的な病の疑いがある場合、そのまま辞めてしまうのはもったいないです。
社会保険に入っているうちに通院し、医師から診断書をもらっておくことで、退職後も傷病手当金を受給し続けることができます。
受給額はおよそ給与の2/3の額ですから、余裕のある暮らしとは行かない場合もありますが、とりあえずの収入は確保できますから、焦ることなく療養するなり、再就職先を決めるなり、自分のライフプランを見つめ直すなりの余裕を生み出すことができます。
私はこの傷病手当金のおかげで、かなり助かりました。なかったら、今、ここにいないかもしれない。
社会保険料を支払っている以上、傷病手当金の受給は当然の権利ですので、病気のために退職せざるを得ないなら、ためらわずに申請することをおすすめします。
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