新卒で入社した会社を2年7ヶ月で辞めました。10年ほど前、私の20代半ばのことです。
退職は計画的にするべきと、今となっては思います。だけど当時は仕方なかった。
衝動的に辞めてしまうことは、決して悪いことではありません。だってその時はもう限界だと思っているのだから、無理して、体を、心を壊してまで会社にしがみついている必要はないと私は考えます。
会社を辞めた前後で私がしておけば良かったと思うことを挙げていきます。
知っているのと知らないのでは、大きく損をしてしまうこともこの世の中、存在します。特に、金銭的な部分では殊更です。
損をしないように、辞めたあとに慌ててしまわないように。
我慢しすぎないこと
度重なる異動に疲弊してしまったのでした。
当時の私の会社では、異動ありの社員と異動なしの社員とで区分が分かれていました。
異動なしの社員に変更することも検討したのですが、給与が低いことと、もう少し頑張れるかなという過信により誰にも何も言わずに耐えてしまい、結果、良からぬ形で会社を去ることになってしまいました。
現在、転職に次ぐ転職で、給与はかなり低くなってしまいましたが、それでも生活していけています。むしろ、ストレスはかなり軽減されたので、今の生活のほうが気に入っているくらいです。でも当時はそれなりに高い給与を維持するために、無理をしてしまった。
一人で我慢しないで、誰かに相談するなり、アドバイスを乞うなりすればよかったかなと思っています。
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病院に行っておくこと
辞める間際あたりは、体調が非常に悪く「これがうつってやつなのかな」と思いながらも、そのまま仕事をしていました。辞めたあとに知ったのですが、就業中に何か心がおかしいぞと思ったら、直ちに病院に行ったほうが、何かとよろしいです。
・しかるべき薬の処方により心を正常に保てること
・医師の診断書により、長期で休むこと（療養）が可能なこと
・傷病手当金により、辞めた後でも収入にとりあえずは困らないこと
これらは大変に大きなメリットであると私は考えます。
特に、私はその次の職場で長期休暇の末に退職し、退職後も傷病手当金を受給していたのですが、これには大変に助かりました。落ち着いて自分の人生を見つめ直す良いきっかけとなりました。傷病手当金を受給できたからこそ、今の自分がいるのだと思えるほどです。
その他に私の体験が一つあります。
同じ職場にうつで通院していた人がいました。私は通院していなかった。
私は2週間の無断欠勤の末に懲戒解雇となったわけですが、聞くところによると、通院していた彼は、3ヶ月くらい無断欠勤し、連絡も何も取れなかったにも関わらず、解雇はされませんでした。
私の推測ですが、きちんと通院し、医師から診断を受けている人は、会社側としても解雇しづらいのではないか。
もちろん、会社の規定にもよると思いますが、私の元職場では、事実、そういうことがあったのです。無断欠勤が許されるわけではありませんが、通院した方が得なんだなと思ったきっかけとなった出来事です。
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転職先を決めてから辞めることを検討する
当時の仕事に全く身が入らなかったので、リクナビNEXTに登録し、転職活動も試みました。ですが、それほど真剣に活動したわけでもなかったです。
結局、数社に応募し、全て書類選考で落とされてしまいました。
退職後には、失業手当の給付はあるものの、期間はたったの90日。3ヶ月間で次の就職先を決めなければならないのは、かなり焦ります。プレッシャーです。税金の納付書が来るとイライラします（当時は役所に減免申請できることを知らなかった。後述します）。
結局は、退職から半年ほどで就職先が決まったのでひとまずホッとしましたが、終わりなき就職活動を強いられる場合も容易に想定できます。私はただ単に運が良かっただけなのです。
嫌でどうしても今すぐ辞めたいのなら仕方のないことですが、出来れば真剣に転職活動を行い、次の職場が決まってから退職するのが、金銭的にも、精神衛生上も、よさそうです。
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職業訓練を受講すること
最初の職場を辞めた時、職業訓練なるものを私は全く知りませんでした。次の職場を退職した際にそれを知り、傷病手当金の受給期間が切れてから、ハローワークにて公共職業訓練に応募し、受講することになりました。
私のコースは6ヶ月でしたが、その期間は次の就職活動のためのかけがえのない充電期間となりました。
公共職業訓練のメリットとしては、まずは失業手当の受給期間が職業訓練修了まで延長されるという金銭的なものが挙げられます。ただ、それだけではなく、資格・検定の取得、再就職のためのビジネスマナーの会得、そしてなにより、同じ失業者同士で失業期間を過ごすことで、不安や焦りがかなり軽減されます。
公共職業訓練は失業者の大いなる助けになるにも関わらず、あまり知られていない側面があります。
会社を辞めてしまった際には検討してみることをおすすめします。
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【重要】各種税金の減免申請をすること
最も重要なことです。
無職になって恐ろしいのが税金の納付です。たたでさえ収入がなくて生活費、家賃の支払いで頭がいっぱいなのに、各種税金がそれに追い打ちをかけてくる。しかも、ものすごく高い。納付書が届くと、私はその無慈悲さに打ち震えたものです。
私は知らなかったのです。
失業中の身であれば、国民健康保険、住民税（市県民税）、国民年金の減免申請が可能なことを。
国民健康保険、住民税に関しては、役所の税務課にて必ず減額申請しましょう。離職票を持参し、収入がないことを証明するだけで減額してくれます。
既に納めてしまった場合でも、申請することにより、過払い分は還付（口座振り込みで戻ってくる）されますから、遅すぎることはありません。
減額してもらうデメリットは何もありませんから、無職になったらまず役所に行って手続きしましょう。
驚くほど納付額が低くなります。
国民年金については、同様にして離職票を持参することで免除申請が可能です。一円も納めなくてよいという措置です。
払えないから払わないという理由で申請せずに納付書を放置しておくと、「未納」扱いとなり、老後の給付金額を始めとして、様々なデメリットが生じます。
免除申請をすれば、「未納」は回避できますから、納める余裕がない人は役所にて手続きしましょう。
但し、免除扱いでも、老後の支給額は減額の対象になります。「未納」ほどのペナルティはないですが、わずかでも支給される金額が少なくなるのは確かです。
自らのライフプランと相談して、納めるか、免除にしてもらうかを決めましょう。
ちなみに、再び働き始め、収入を得た時に免除された分を後納することも可能です。
税金の減免は、こちらから申請しに赴かなければなりません。無職になったと同時に、役所が気を利かせて減額された納付書を送ってきてくれるなんてことはありませんから、忘れないようにしましょう。
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